インドNo.2のEマーケットプレイス”Snapdeal”が、ベビー用品市場で仕掛ける
Flipkartに続き、インドでNo.2の規模を誇るEマーケットプレイス”Snapdeal”。2010年に創業以来、既に約4.35億ドル(約435億円)を調達しており、今年は売上高10億ドル(1,000億円)を見込んでいるとのこと。売上1,000億円といったら、日本企業だと株式会社サイゼリアや株式会社ブルボンと同じぐらい。創業5年目にしてインドを代表する会社の一つになっています。
そして、今回Snapdealが目を付けたのが、成長著しいインドのベビー用品市場。現在、インドの乳幼児(0-2歳)の数は5,000万人に上り、ベビー用品(アパレル、靴、おもちゃ、日用消費財等)の年間売上高は2012年に118億ドル(1兆1,800億円)であり、2017年には262億ドル(2兆6,200億円)になると見込まれています。
昨年9月(2013年9月)には、Amazon.inも「toys & baby products」という新カテゴリーを創設するなど、インドのECサービスはこぞってベビー用品市場をとりにいっています。
そして、Snapdealもご多分に漏れず、ベビー用品市場をとるために、新しいプログラムを開始。その名も、「SD Kids programme」。
子供を持つ親が、子供の名前と生年月日をSnapdealに登録すると、その子供の年齢毎にふさわしい商品をSnapdealがメールでお知らせしてくれるシステムになります。Snapdealは、「初めて子供を持った親は、子供のために何を買っていいか分からない。だからSD Kids programmeに登録する親も多い」と仮説を立てているようです。実際に、1週間で300人の子供の登録があったとのこと。Snapdealは今Q中に10,000人の子供の登録を目指すと意気込んでます。
Snapdealの狙いは、子供の成長過程に応じた購買行動をトラッキングし、それをマイニングすることでお客様へのレコメンドの精度を上げ、売上増加につなげることです。また、ベビー用品に限らず、子供の成長に応じて各分野で、そのデータは有効活用されることでしょう。
本事例のような、インドにおけるビッグデータビジネスには計り知れない可能性を感じた次第であります。
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